リボルビング払いとは？定率リボルビング方式と残高スライドリボルビング方式の違いやキャッシングのリボ払いも解説！

リボルビング払い（リボ払い）とは、クレジットカードの利用金額や件数にかかわらず、毎月の支払金額がほぼ一定になる支払方法のことです。

リボ払いには、主に「定率リボルビング方式」「残高スライドリボルビング方式」「定額リボルビング方式」の3つの種類があり、分割払いとは違ったメリットや注意点があります。

この記事では、リボ払いの仕組みやそれぞれの支払方式の違いなどについて解説します。

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リボルビング払いとは支払金額がほぼ一定になる仕組み

リボルビング払いとは、利用金額や件数にかかわらず、毎月の支払金額がほぼ一定になる支払方法のことです。一般的に「リボ払い」と略して呼ばれることが多いです。

リボ払いには、毎月の支払金額をほぼ一定にすることで家計の見通しが立てやすい特徴があります。

また、リボ払いはクレジットカードのショッピング枠だけでなく、キャッシング枠でも使われる一般的な支払方法です。

一般的にリボ払いの支払方式には、主に以下の3つの種類があります。

それぞれの支払方式によって、毎月の支払金額の計算方法が異なるため、順番に解説していきます。

関連リンク：リボ払いの仕組みとは？分割払いとの違い、メリットや注意点を解説

定率リボルビング方式

定率リボルビング方式とは、利用残高に対して一定の割合（定率）をかけた金額を支払う方式です。

利用残高が多いうちは毎月の支払金額も多く、利用残高が少なくなるにつれて毎月の支払金額も少なくなります。

設定されている一定の割合が少ないほど利用残高が減りづらく、支払回数が増える可能性があるため注意が必要です。利用残高に一定の割合を乗じた金額以上の支払いであれば、その分多く利用残高に充当されるため、余裕のある月は追加で支払うとよいでしょう。

残高スライドリボルビング方式

残高スライドリボルビング方式は、利用残高に応じて毎月の支払金額が変動する支払い方式です。

具体的な利用残高と支払金額の設定は金融機関によって異なりますが、利用残高が多くなると毎月の支払金額も多くなり、利用残高が少なくなるにつれて支払金額も少なくなるのが一般的です。

例えば、「利用残高が10万円以下は5,000円、10万円超20万円以下は1万円」の支払金額の設定で15万円利用した場合、利用残高が10万円以下になるまでは毎月1万円を支払います。

支払いが進み利用残高が10万円以下になると、毎月の支払金額は1万円から5,000円に減ります。しかし、その後10万円利用して利用残高が20万円になると、毎月の支払金額は5,000円から10,000円に増えます。

残高スライドリボルビング方式は、利用残高に応じて支払金額が変動（スライド）するため、利用残高と支払金額のバランスがある程度自動的にとられて家計管理がしやすい特徴があります。

定額リボルビング方式

定額リボルビング方式は、毎月の支払金額を一定に設定して支払う方式です。利用残高に関係なく支払金額が一定であるため、毎月の支払負担は変わりません。

毎月の支払金額が一定であるため、家計の管理がしやすく、他の支払方式と比べて利用残高を少なくしやすい傾向にあります。

リボ払いと分割払いの違い

リボ払いとよく似た支払方法に「分割払い」がありますが、主な違いは「支払金額を決める」か「支払回数を決める」という点です。

リボ払いは、買い物ごとの金額や件数にかかわらず、毎月の「支払金額」を設定します。支払期間は利用残高によって変わり、毎月の支払金額をほぼ一定に保てるのが特徴です。

一方分割払いは、買い物ごとに支払回数を設定して毎月均等に支払う方法です。支払回数が決まっているため、完済までの支払期間が明確になります。

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リボ払いのメリット

リボ払いには、一括払いや分割払いとは異なるメリットがあります。主なメリットについてわかりやすく解説します。

毎月の支払金額がほぼ一定になる

クレジットカードの支払金額は利用した金額によって変動し、請求額を見て驚いた経験があるかもしれません。リボ払いを利用すれば、高額な商品を購入したり出費が重なったりした月でも、毎月の支払金額の変動は少なくなりほぼ一定になります。

家計の管理がしやすい

毎月の支払金額がほぼ一定であるため、家計の管理がしやすくなります。

また、多くの金融機関では、家計の収支の状況に合わせて支払途中でも毎月の支払金額を変更することができます。余裕がある月は支払金額を増やし、出費が多い月は減らすといった柔軟な調整が可能です。

関連リンク：生活費が足りない場合どうする？原因や対処方法などを紹介！

繰上返済もできる

一般的にリボ払いは毎月決まった金額以外にも、追加で支払う「繰上返済」が可能です。

ATMや銀行振込などを利用して、ボーナスが入ったときなどにまとめて支払えば、そのぶん利用残高が少なくなり、手数料（利息）負担を少なくして支払総額を抑えられます。

自分のペースで返済計画をコントロールできる点も、リボ払いのメリットです。

リボ払いは注意が必要といわれる理由

毎月の負担を抑えられるメリットがある一方で、リボ払いには「注意が必要」と言われることもあります。そのように言われる背景には、主に以下のような理由があります。

手数料（利息）が発生する

リボ払いを利用すると、利用残高に対して所定の手数料（利息）が発生します。

一般的な手数料率は年率15.0％～18.0％程度であり、一括払いや2回払いなど手数料（利息）が発生しない支払方法に比べて、最終的な支払総額が多くなります。

リボ払いは支払期間が長くなるほど、手数料（利息）負担はかさみ、支払総額が多くなる点に注意が必要です。

また、毎月支払っている金額の中に手数料が含まれているため、支払金額が少ないと元金があまり減っていない可能性もあります。

関連リンク：キャッシングリボとは？キャッシングリボ払いの仕組みやメリット、注意点を徹底解説！

利用残高が把握しづらい

毎月の支払金額がほぼ一定であるため、利用金額や件数が多い月でも実際にいくら利用しているのか把握しづらく、利用残高が膨らんでしまう可能性があります。

「毎月支払えているから大丈夫」と安心せず、利用残高がいくらあるのか利用明細書を常に確認するようにしましょう。

返済期間が長くなりやすい

リボ払いは分割払いと異なり、買い物ごとに支払回数を設定しないため完済までの返済期間が分かりづらい傾向にあります。毎月の支払金額が少ないと、毎月の負担は少なくできますが、利用残高（元金）がなかなか少なくならず返済期間が長くなり、支払総額が多くなる可能性があります。

高額な商品を購入したり、支払途中に追加でリボ払いを利用したりすると、さらに返済期間が長くなる点に注意が必要です。

関連リンク：カードローンの返済方法とは？返済の仕組み、無理のない返済方法での返済期間や返済シミュレーションも解説

リボ払いを上手に利用するポイント

リボ払いは毎月の支払金額をほぼ一定にできるため、上手に利用することで家計への負担が少なく管理しやすくなるでしょう。

ここでは、リスクを抑えてリボ払いを上手に利用するためのポイントを解説します。

リボ払いの手数料（利息）がどれくらいかかるか確認する

リボ払いを利用する際は、手数料（利息）がどれくらいかかるのか、いつ支払いが終わるのかを確認しておきましょう。

多くの金融機関の公式サイトには、返済シミュレーション機能が用意されており、返済計画を立てる際に役立ちます。

アコムでは「ご返済シミュレーション 」によって、毎月の支払金額や支払期間などシミュレーションできるツールを提供しています。計画的な支払いに役立ててください。

利用明細書をこまめに確認する

利用明細書を定期的にチェックする習慣をつけましょう。「毎月の支払金額」だけでなく、「現在の利用残高」も同様です。

仮に利用残高が増えているようであれば、繰上返済をしたり、追加でリボ払いの利用を控えたりするなどの対策が必要です。

また、利用した覚えがないクレジットカードの不正利用の早期発見にもつながるため、利用明細書は必ず確認しましょう。

繰上返済をする

ボーナスなどの臨時収入があったときや家計に余裕があるときは、毎月の支払いとは別に追加で支払う繰上返済をしましょう。

繰上返済した分、利用残高が少なくなり返済期間が短縮されて、支払う手数料（利息）の負担や支払総額が抑えられます。

関連リンク：リボ払いをした残高は一括返済がおすすめ！メリットや繰り上げ返済との違いも解説

まとめ

リボ払いとは、クレジットカードの利用金額や件数にかかわらず、毎月の支払金額がほぼ一定になる支払方法のことです。

なお、リボ払いの支払方式には、主に「定率リボルビング方式」「残高スライドリボルビング方式」「定額リボルビング方式」があります。それぞれの支払方式によって、毎月の支払金額の計算方法が異なるものの、いずれも家計管理がしやすくなるメリットがあります。

一方、手数料（利息）負担が発生したり、利用残高が把握しづらかったりといった点に注意が必要です。

リボ払いは、利用明細書などで利用残高や返済期間を確認しながら、金銭的に余裕があるときは繰上返済や一括返済を活用し、計画的に利用しましょう。

監修者：高柳　政道

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®、DCプランナー2級 金融コラムニストとして資産運用・生命保険・相続・ローン商品・クレジットカードなど多岐にわたる執筆業務と監修業務に携わり、関わった記事案件は500を超える。 企業に属さないFPとしても活動し、客観的な立場から投資・保険商品の選び方を中心に情報発信を行う。